教育科学研究会とは

教育科学研究会(略称・教科研)は、教育の現場(学校や園、家庭や地域)で起こっている現実を見すえながら、子どもの未来と教育のあり方について、教職員、保護者、指導者、学生、研究者などが共に考えあい、実践・研究しあう団体です。

教科研は、第二次世界大戦以前に結成され、大戦中に中断を余儀なくされましたが、1952年に再建されました。以来、大戦後の憲法・教育基本法の理念を実現すべく、実践・研究運動を進めてきました。

今日の子どもと教育をめぐる現実は容易ならざる状況にあります。この現状をどのように打開し、子どもたちに明るい未来と希望をいかに保障していくかについて幅広い人たちと語り合い、そのための 実践と研究を幅広く押し進めていきたいと考えています。

この研究と運動を私たちといっしょに進めていきませんか?

あなたのご参加を心よりお待ちしています。

ニュース

月刊誌『教育』 - 実践と研究をつなぎ、教育への信頼と希望をつむぐ -

教職員・保育者・保護者・市民
行政関係者・学生・研究者・ジャーナリスト......

子ども教育にかかわる
すべての人にとっての 羅針盤

定価990円。各号、書店・インターネットにて販売中。

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最新号 2024年12月号

特集1 オルタナティブ教育が示す「学校の姿」

特集2 「個別最適な学び」ってなに?

シリーズ

アーカイブ

2024年11月号

■特集1 学校の「男性性」を問う
■特集2 先生が学校を休むとき
とびらのことば 

2024年10月号

■特集1 学習指導要領体制をのりこえる
■特集2 地球沸騰化時代のわたしたち
とびらのことば 

2024年9月号

■特集1 「危機的状況」のいま、語りと希望を生み出す職員室へ
■特集2 生きることを支える表現を探る
とびらのことば 

2024年8月号

■特集1 魅力ある授業をつくる”教育の自由”
■特集2 「リアル」に触れる教育実践
とびらのことば 

2024年7月号

■特集1 主体化の学びと社会参加を拓く
■特集2 給食費無償化と食の豊かな発展を
とびらのことば 

2024年6月号

■特集1 「教員不足」時代の教師教育
■特集2 学校での子どもと教師の笑いを問う
とびらのことば 

2024年5月号

■特集1 子どもを語る言葉をとりもどす
■特集2 中学校における観点別評価
とびらのことば 

2024年4月号

■特集1 ちょっとやってみようかなーー学校と教室にやわらかな風を
■特集2 これからの算数・数学教育を切り拓こう
とびらのことば 

より過去のアーカイブはこちら

教科研の本

18歳選挙権時代の主権者教育を創る憲法を自分のに力に

佐貫 浩[監修], 教育科学研究会[編] / 新日本出版

2016/06/25

教育をつくる民主主義の可能性

片岡 洋子, 久冨 善之, 教育科学研究会[編] / 旬報社

2015/08/26

戦後日本の教育と教育学講座 教育実践と教育学の再生 別巻

教育科学研究会[編] / かもがわ出版

2014/10/01

学力と学校を問い直す 講座 教育実践と教育学の再生 3

教育科学研究会[編] / かもがわ出版

2014/04/01

地域・労働・貧困と教育講座 教育実践と教育学の再生 4

教育科学研究会[編] / かもがわ出版

2013/12/01

3・11と教育改革講座 教育実践と教育学の再生 5

教育科学研究会[編] / かもがわ出版

2013/12/01

いじめと向きあう

教育科学研究会[編] / 旬報社

2013/07/31

教育実践と教師 その困難と希望講座 教育実践と教育学の再生 2

教育科学研究会[編] / かもがわ出版

2013/06/01

子どもの生活世界と子ども理解講座 教育実践と教育学の再生 1

教育科学研究会[編] / かもがわ出版

2013/04/01

大阪「教育改革」が問う教育と民主主義

中田 康彦,佐藤 広美,佐貫 浩著, 教育科学研究会[編] / かもがわ出版

2012/08/01

新採教師の死が遺したもの法廷で問われた教育現場の過酷

久冨 善之,佐藤 博[編著] / 高文研

2012/04/01

新採教師はなぜ追いつめられたのか

久冨 善之,佐藤 博[編著] / 高文研

2010/03/01

現実と向きあう教育学教師という仕事を考える25章

田中 孝彦,藤田 和也,教育科学研究会[編] / 大月書店

2010/02/01

なくならない「いじめ」を考える『教育』別冊

教育科学研究会[編] / 国土社

2008/02/01

保健室と養護教諭その存在と役割(『教育』別冊)

藤田 和也,教育科学研究会[編] / 国土社

2008/02/01

教育基本法の「改正」を許さない格差と競争の教育に抗し、教育の自由を広げよう(『教育』別冊14)

教育科学研究会[編] / 国土社

2006/10/01

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