教育科学研究会とは
教育科学研究会（略称・教科研）は、教育の現場（学校や園、家庭や地域）で起こっている現実を見すえながら、子どもの未来と教育のあり方について、教職員、保護者、指導者、学生、研究者などが共に考えあい、実践・研究しあう団体です。
教科研は、第二次世界大戦以前に結成され、大戦中に中断を余儀なくされましたが、1952年に再建されました。以来、大戦後の憲法・教育基本法の理念を実現すべく、実践・研究運動を進めてきました。
今日の子どもと教育をめぐる現実は容易ならざる状況にあります。この現状をどのように打開し、子どもたちに明るい未来と希望をいかに保障していくかについて幅広い人たちと語り合い、そのための 実践と研究を幅広く押し進めていきたいと考えています。
この研究と運動を私たちといっしょに進めていきませんか？
あなたのご参加を心よりお待ちしています。
ニュース
教科研の活動・お知らせ
地域教科研・『教育』読者の会の活動
月刊誌『教育』 - 実践と研究をつなぎ、教育への信頼と希望をつむぐ -
教職員・保育者・保護者・市民
行政関係者・学生・研究者・ジャーナリスト......
子どもと
教育にかかわる
すべての人にとっての
羅針盤
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最新号 2023年12月号
特集1 青年期の教育困難とインクルーシブ教育
特集2 授業料無償化時代の公私立高校
シリーズ
アーカイブ
2023年11月号
■特集1 学校の働き方改革 クライシスからぬけ出す道へ
■特集2 「子どもの権利条約」と国・自治体・学校ーーこども基本法・こども家庭庁始動の中で
とびらのことば
2023年10月
■特集1 生徒指導提要を読む
■特集2 生涯発達の場としての「大学」
とびらのことば
2023年9月号
■特集1 いま2000年以降の教育政策と社会を問う
■特集2 私を支える本や人ーー教師の育ちを考える
とびらのことば
2023年8月号
■特集1 小学校教師ーーその魅力と専門性
■特集2 いじめ調査に教育の思想を
とびらのことば
2023年7月号
■特集1 ことばとからだ ことばを文字にとじこめない
■特集2 部活再考ーー「地域移行」の動きの中で
とびらのことば
2023年6月号
■特集1 教師＝専門職の誇りのありか
■特集2 学校を運営するのはだれか？ーー私たちの学校管理
とびらのことば
2023年5月号
■特集1 教師＝専門職の誇りのありか
■特集2 学校を運営するのはだれか？ーー私たちの学校管理
とびらのことば
2023年4月号
■特集1 たのしんでいくしかないしね
■特集2 子どもを育む様々な職種の人たち
とびらのことば
教科研の本
18歳選挙権時代の主権者教育を創る憲法を自分のに力に
佐貫 浩［監修］, 教育科学研究会［編］ / 新日本出版
2016/06/25
教育をつくる民主主義の可能性
片岡 洋子, 久冨 善之, 教育科学研究会［編］ / 旬報社
2015/08/26
戦後日本の教育と教育学講座 教育実践と教育学の再生 別巻
教育科学研究会［編］ / かもがわ出版
2014/10/01
学力と学校を問い直す 講座 教育実践と教育学の再生 3
教育科学研究会［編］ / かもがわ出版
2014/04/01
地域・労働・貧困と教育講座 教育実践と教育学の再生 4
教育科学研究会［編］ / かもがわ出版
2013/12/01
３・１１と教育改革講座 教育実践と教育学の再生 5
教育科学研究会［編］ / かもがわ出版
2013/12/01
いじめと向きあう
教育科学研究会［編］ / 旬報社
2013/07/31
教育実践と教師 その困難と希望講座 教育実践と教育学の再生 2
教育科学研究会［編］ / かもがわ出版
2013/06/01
子どもの生活世界と子ども理解講座 教育実践と教育学の再生 1
教育科学研究会［編］ / かもがわ出版
2013/04/01
大阪「教育改革」が問う教育と民主主義
中田 康彦，佐藤 広美，佐貫 浩著， 教育科学研究会［編］ / かもがわ出版
2012/08/01
新採教師の死が遺したもの法廷で問われた教育現場の過酷
久冨 善之，佐藤 博［編著］ / 高文研
2012/04/01
新採教師はなぜ追いつめられたのか
久冨 善之，佐藤 博［編著］ / 高文研
2010/03/01
現実と向きあう教育学教師という仕事を考える２５章
田中 孝彦，藤田 和也，教育科学研究会［編］ / 大月書店
2010/02/01
なくならない「いじめ」を考える『教育』別冊
教育科学研究会［編］ / 国土社
2008/02/01
保健室と養護教諭その存在と役割(『教育』別冊）
藤田 和也，教育科学研究会［編］ / 国土社
2008/02/01
教育基本法の「改正」を許さない格差と競争の教育に抗し、教育の自由を広げよう（『教育』別冊１４）
教育科学研究会［編］ / 国土社
2006/10/01
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